こんにちは!最近話題の「食パン専門店」で、生食パンを買ってみました!
耳まで柔らかくて、生で食べてもふわふわでおいしかったです^^
専門店だからこそ、他の店に負けないこだわりが大事なんですね!
今回の記事では、事業ごみを減らしてコスト削減と題しまして、事業ごみの中でも紙ごみを減らす取り組みやアイデアについてまとめてみました。
事業ごみ削減のメリット
事業ごみは会社や事務所、工場で発生するごみ全般のことを言います。
これらは私たちが普段の生活で出る「家庭ごみ」とは区別がされており、「事業ごみ」は家庭ごみと同じように普通のごみ捨て場に捨てることはできません。自治体の許可を受けた特別なごみ処理業者へ依頼して、「お金を出して処理してもらう」ことが決められているのです。
事業ごみの中にも分類があり、一般と比べ処理の難しいものを「産業廃棄物」、それ以外を「事業系一般廃棄物」と設定されていて、それぞれで処理の費用も異なってきます。
粗大ごみならともかく、普通のごみでも企業で発生したものは捨てるのにお金がかかるのか、と思うと、驚かれる方もいるかもしれませんね。
事業ごみの処理にかかるコストは、その量によって大きく変わる、企業として無視できない「経費」であると言えるでしょう。
つまり、事業ごみを削減することは、企業として消費しなければいけないコストの削減になるという、これ以上ないメリットがあるわけです。
紙ごみを削減する3Rの取組み
では、具体的に事業ごみを削減するためにはどのような取り組みができるでしょうか?
ごみを減らす際の考え方として「3R」があげられます。
3Rは「リデュース(ごみを減らす)」「リユース(繰り返し使う)」「リサイクル(資源にする)」の3つの頭文字をとったもので、ごみを削減するための取組としてよく耳にすることもあるのではないでしょうか。
今回の記事では、事業ごみの中でも主に「紙ごみ」を削減するための対策を、この3Rに沿っていくつか紹介していきます。
是非、自社に取り入れることが出来そうなものは積極的に検討していきましょう。
紙の使う量を減らす(リデュース)
紙ごみを削減するために一番効果的なことは、そもそもの使う紙の量を減らすこと、ペーパーレス化を進めることです。
資料や報告書の回覧化や、ファイリングシステムを導入することで、文書の共有に紙を用いない対策を行うことが出来ます。
見積もりや発注、資料やマニュアルも、電子メールやWEBを活用することで紙の使用を少なくすることも期待できるでしょう。
また、どうしても印刷しなければならないものも、できる限り複数ページをまとめて1枚に印刷したり、両面印刷を使って紙の枚数を抑えるなどの工夫も出来ます。
コピー用紙の購入量や使用料を管理し、使用枚数に規制をかけるなどの対策も有効でしょう。
印刷前にしっかり確認し、印刷ミスを減少させることも、立派な紙ごみのリデュースになります。
使用した紙を再利用する(リユース)
裏紙を、メモ用紙や社内文書の印刷などに再利用することも、紙ごみの抑制として効果があります。
この他にも封筒や、紙製のファイル、フォルダー、段ボールなども再利用が可能です。
長く使うことで、ゴミの処理費用も削減できるほか、新しく買い足さないことも加えてコスト低減につながるでしょう。
資源ごみとして分別する(リサイクル)
リサイクル可能な古紙として、古紙回収取扱事業者に引き渡すことで、事業ごみの量を減らすことが出来ます。
使い終わった紙ごみは燃えるゴミとして処理すると費用が掛かってしまうところ、古紙として引き取って貰えると無料となることもあります。
リサイクル可能な古紙と言っても種類は様々なため、今一度しっかりチェックして、分別することで、ゴミの量やその処理費用も変わってくるかもしれませんね。
紙類の分別やリサイクルについては以下の記事でもまとめてありますので、是非チェックしてみてください。
紙ゴミの出ない製品を検討する
粘着剤の付いた紙は古紙としてリサイクルできません。
食品工場や製造工場で用いられる、靴底のホコリを吸着する粘着マットは、粘着剤付きのシートを何枚も重ね合わせ、ホコリを吸着したらめくって捨てるというタイプが一般的ですが、このめくった粘着剤付き紙シートはリサイクルできないため、産業廃棄物として処理するほかありません。
そこで、この粘着マットを「粘着剤を使わない」「紙を使わない」「ごみの出ない」タイプに変更することも、紙ごみを削減する点では大変お勧めです。
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このステップマットに関しては詳しく紹介した記事もございますので、是非チェックしてみてくださいね。
自社で導入できそうな場合は、1か所からでも導入することで、紙ごみの削減に貢献できると思います!
まとめ
いかがでしたか?
大事な部分はやっぱり書面が一番・・・という気持ちもありますが、ペーパーレス化できる所から取組を行っていくことで、環境にも会社のお財布にも優しい職場を作っていくことが出来ます。
環境問題は年々深刻化しています。自社でできるところから、少しずつ導入していくとよいでしょう。